高槻で注文住宅を検討中の方へ！省エネ住宅について紹介します！
「省エネ住宅ってどんなメリットがあるの？」
省エネ住宅と聞いて、あまり金銭的なメリットを感じない方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、近年は補助金などの整備が進み、従来よりも補助金の額も種類も増えてきています。
今回は、省エネ住宅に関する補助金の種類やその条件についても解説していきます。
□省エネの基準を知っておこう
省エネ基準とは、世界的に問題となっている地球温暖化の抑制を目的として定められたエネルギーに関する基準のことを指します。
省エネ基準自体は、2021年4月頃から適合可否が義務化されることになっており、順調にいけばこのまま制定されるでしょう。
省エネ基準をクリアするには、厳しい基準をクリアする必要がありますが、その代わり補助金や減税制度を受けられるメリットもあります。
そのため、これから注文住宅の購入を考えている方は、補助金や減税制度をうまく活用しながら家づくりを進めていく必要があるでしょう。
□太陽光発電のメリット
省エネ住宅をお考えの方におすすめしたいのが、「太陽光発電」です。
一般的に「導入にコストがかかるのではないか？」もしくは「発電とコストを考えたときにコストパフォーマンスが悪いのではないか？」などといった疑問点を抱いておられる方もいらっしゃるでしょう。
しかし、現在では、従来に比べるとかなり太陽光発電を導入する環境は整ってきています。
ここからは、太陽光発電を導入しやすくなっている理由と、導入するメリットについて解説していきます。
＊導入しやすくなっているわけ
まず、太陽光発電は年々その価格が安くなってきています。
実際に2009年の設置費用が1kW（キロワット）あたり50~60万円程度であったのに対し、10年後の2019年には1kWあたり35万円程度と約2/3の価格にまで低下しています。
さらに、技術の進歩によって将来的にもっと安く購入できる可能性も残されており、まだまだコストダウンは期待できるでしょう。
また、太陽光発電を導入している方向けのお得な電気料金プランも用意されています。
2016年に電力自由化が許可され、多種多様な業種の企業によって電力の販売が可能になりました。
この結果、太陽光発電を導入しているご家庭向けの電気料金プランが作られるようになったのです。
例えば、夜間に電気料金が安くなるプランと組み合わせれば、日中は太陽光発電の電気を利用して、夜は日中に貯めた電気の残りと足りない電気を購入していくことで、かなり電気代を抑えられます。
このように、太陽光発電と相性の良いプランもあるので、興味のある方はご自身でも調べてみると良いでしょう。
＊太陽光発電のメリット
太陽光発電のメリットとしてまず考えられることは、月々の光熱費を抑えられることでしょう。
近年、各電力会社が次々と電気料金の値上げをしています。
値上げをすると、今までと同じ電気の量を使用していても請求される電気代は高くなってしまいます。
もし、月々使用していた電気の一部を太陽光発電でまかなえれば、長い目でみたときに電気代の削減ができるようになるでしょう。
2019年10月には消費税増税も行われ、さらに電気代は高くなっています。
しかし、自分で電気代をまかなえば、そんな心配をする必要もありません。
太陽光発電を取り入れてよりお得に電気を使用していくことも検討してみると良いかもしれません。
また、太陽光発電のメリットは災害時にも発揮されます。
実は、2011年の東日本大震災で電力確保が大きな話題となって以降、太陽光発電を導入するご家庭が急増しました。
太陽光発電は、家庭内に電気が供給されなくなっても、自立運転で生活に必要な電化製品の電力をまかなってくれます。
いざとなったときに、携帯電話や冷蔵庫が使用できないとなると、命に関わる問題に発展することもあるので、災害時に電力をまかなえる太陽光発電は大活躍するでしょう。
□オール電化で省エネを目指そう
オール電化はまさしく、エネルギーをすべて電気でまかなうことです。
火を使わないので、安全かつクリーンで、しかも電気に一元化したことで工夫次第では大幅なコストカットも可能です。
その工夫のひとつとしてオール電化専用の料金プランが挙げられるでしょう。
各電力会社には、電気をたくさん使うオール電化住宅向けの料金プランが用意されています。
その内容は、夜間や土日祝日などの電気の需要が少ない時間帯の料金が割安になり、需要の多い昼間の時間帯は高額になるというものです。
このプランについては会社ごとに異なるので、ご自身にあったプランを探してみましょう。
また、夜間が安くなる料金プランを利用すればさらなる節約も可能です。
一般的に洗濯機や食洗機、炊飯器などは「タイマー機能」がついています。
このタイマー機能を利用して、電力の価格が安い夜間にこれらの電化製品を使用するように生活をシフトすることで、月々の電気代をかなり抑えられるでしょう。
この生活を取り入れた結果、月々の電気代が2万円も安くなったケースもあるので今の電気代に満足していない方は検討してみてはいかがでしょうか。
□省エネ住宅を建てる際は補助金をうまく活用しよう
省エネ住宅にすると補助金を申請できます。
ここでは、申請できる可能性のある7つの制度についてご紹介します。
1つ目は、「すまい給付金」です。
省エネ住宅の床面積と性能面で一定の条件をクリアした場合に国から補助金が支給される制度です。
この補助金は、収入額が少ないほど給付金が多く支給されます。
また、給付金額は住宅ローンの有無、消費税率によって異なるので、気になる方はご自身で調べてみましょう。
2つ目は、地域型グリーン化事業です。
省エネ性に優れた木造住宅を対象とした住宅に給付される補助金です。
新築購入、またはリフォーム後に省エネ性能が向上した場合にのみ申請可能となるので、給付を受けるには基準をしっかりと確認しておきましょう。
3つ目は、ゼロエネ住宅補助金 ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業です。
これはZEH（ゼッチ）と呼ばれる一定の基準を満たした省エネ住宅に適用される補助金です。
マンション、戸建分譲など4つの事業に分かれ、それぞれで対象者や補助金額が異なります。
ZEHは近い将来住宅のスタンダードになると言われているため、この補助金制度がいつ廃止されてもおかしくありません。
利用したい方は早めに検討しておきましょう。
4つ目は、エネファーム設置補助金です。
これは家庭用燃料電池である「エネファーム」を導入した住宅を対象にした補助金制度です。
指定機種や年数の条件があるのでこちらもきちんと確認しておきましょう。
5つ目は、次世代ポイント住宅制度です。
消費税率10パーセントに法改正がされた後に、高性能な断熱材や窓に変更した場合、商品と交換できるポイントがもらえる制度です。
こちらは現金で支給してもらうことはできないので注意しておきましょう。
6つ目は、長期優良住宅リフォーム補助金です。
長期優良住宅を購入、または長期優良住宅化のリフォームをする際に受け取れる補助金です。
省エネ性の他に耐震性などもチェックされる厳しい審査があるので、ハードルは少し高いと言えるでしょう。
7つ目は、省エネ改修補助金です。
高性能な窓や断熱材を用いたリフォームをする際に受けられる補助金で、一戸建ての場合は最大120万円、集合住宅の場合は、15万円の補助金が受けられます。
□まとめ
近年は国内の省エネ化の流れに伴い、法整備も進んできています。
これから、もっとこれらの制度を活用していくことでお得に注文住宅を建てられるはずです。
疑問点等がございましたら、高槻で注文住宅を取り扱っている当社にご相談ください。